今日から8月だ。
日銀の政策修正を受けて住宅ローンの固定金利を大手銀行4行が引き上げた。
金利と控除の政策を見ながら、慎重にローンを組む必要がある。
このブログの趣旨は、物件を探して買うところまでの記録だった。2017年は低金利の真っ最中で、この先10年あるいはもっと長く低金利が続くような気さえしていた。銀行ですらそういう言い方をしていた。
たった6年前だけれど、当時の情報は今の状況では当てはまらない。
うちの場合、10年で払い切るつもりで頭金を多めの割合で出し、残額を10年固定金利と1年の変動金利の合計11年のローンを組んだ。11年で組んで、10年間ローン減税を受ける作戦だった。もし変動金利が高騰したら繰り上げ返済すればよいと考えた。
結局、一昨年のローン4年目の段階で、自分の職場の（というか業種全体の）低迷が不安になり、転職や早期退職の可能性も視野に入れて、その際の足かせになりそうな住宅ローンを完済しておくことにしたので、所期の計画からは大幅に変更となった。
転職で他県に引っ越したら、この家に住まないので住宅ローン控除を受けられない。退職したら税金もなくなり、そこからの控除もなくなる。そもそも収入が激減してローンなんて払えない。
ちなみに、ローンを完済した今も同じ職場で働いているはいるが、賞与額を減らされたり、職場環境が悪くなったりして、瀕死の雰囲気である。こんなこともある。
ローンを組むときに、人生の予定変更をすべて視野に入れることは無理だけれど、変わることはある。変わって困るようなローンはやめた方がいい。
この家は、年齢的には50代で購入したが、人生100年時代である。退職までに10年ぐらい、退職後も30年前後は住むかもしれないわけで、木造一軒家の耐久年数を考えると「新築」を選択するべきだなと考えた。
マンションの耐久性のほうが上だが、それでも築20年ぐらいの中古マンションも、40年後は築60年である。自分の采配ではなくマンションの組合の話し合いで修理やメンテナンスの金額が決まるところに90代で住み続けることができるのかどうか、不透明すぎて予測がつかない。
つまり、例えば20代、30代で自宅を中古で購入しても、結局30年後の50代か60代で、その物件はかなり古くなる。そこでリフォームだったり、引っ越しだったりを考えることになる。そのローンが終われば終の棲家で安寧という話でないのだ。
